事務の手順を変えたあと、「これで本当によくなったのか」を確かめたい場面があります。ところが、作業時間の実測値や件数の記録を改善前に取っていなかったため、「前」との比較ができず、感覚でしか評価できないことが少なくありません。
この記事では、改善の前後を数字で比べるための記録の取り方と、比較結果の読み方を扱います。大がかりな計測ツールを使わなくても、手元のスプレッドシートで完結できる方法を中心に説明します。最初の答えを先に示すと、「前の状態を記録していなければ後から作れる範囲で代替値を決め、今後の比較基準にする」という考え方が出発点になります。
何を測るかを先に決める
改善の効果を測ろうとするとき、「なんとなく楽になった気がする」では組織内の説明に使えません。一方で、あらゆるものを測ろうとすると記録の負担が改善の手間を上回ります。まず測る対象を一つか二つに絞ることが重要です。
測定対象として扱いやすいのは次の三種類です。
- 処理件数あたりの所要時間:1件の申込処理に何分かかるか、など
- エラー・差し戻しの発生回数:月に何回、修正や確認依頼が発生したか
- 作業が集中する日・時間帯の偏り:特定の曜日や月末に負荷が集まっているか
このうち一つを選んで測り始めます。複数を同時に始めてもかまいませんが、記録が続かなくなる原因になります。測定対象を選ぶ基準は「その数値が変わったとき、改善が効いたと判断できるか」です。たとえば「担当者の満足度」は大切ですが前後比較の数値にはなじみにくいため、行動に近い指標に置き換えます。
「前」のデータがない場合の対処
改善を先に実施してしまい、変更前の記録が残っていないことはよくあります。この場合、前の状態を正確に再現することはできませんが、代替として使える数値を作ることはできます。
直近の記録から遡る方法:メール、申請フォームの受信ログ、ファイルの更新履歴など、すでにシステムに残っているタイムスタンプを活用します。たとえば申込フォームの受信時刻と、処理完了を示す返信メールの送信時刻の差を集計すれば、過去の処理リードタイム(受け付けから完了までの時間)の近似値が得られます。
担当者の記憶をもとに目安の数値を作る方法:「以前はだいたい1件あたり何分かかっていたか」を複数人に聞き取り、中央値を「改善前の目安」として記録します。この値は実測ではないため、比較の際に「目安値との比較」と明示します。実測値と混在させると後で混乱します。
どちらの方法を使うにしても、「前」の数値の性質(実測か目安か、対象期間はいつか)をメモと一緒に残しておきます。後から見たときに根拠が追えない数値は、判断に使いにくくなります。
記録の取り方と期間の設定
改善後の記録は、できる限りシンプルな形で始めます。以下は架空の例です(架空の例です)。
申込受付業務の処理時間を記録するシート。列は「日付」「受付件数」「合計所要時間(分)」「1件あたり(分)=合計÷件数」の4列。毎週金曜日の終業前に担当者が入力する。
この程度の構造で十分です。1件ごとにストップウォッチで測ることが理想ですが、現実的でない場合は「その日の業務時間のうち申込処理に使った時間の概算」で代替します。概算であることは列名や備考に書いておきます。
記録する期間は、最低でも改善前と同じ繁閑サイクルを一周するだけの長さが必要です。月末に集中する業務なら1か月、年度末に集中するなら四半期以上を目安にします。2〜3週間だけでは繁忙期・閑散期の差が出てしまい、比較の基準になりません。
また、記録を始めた直後は担当者が手順を意識するため、普段より時間がかかることがあります。「測定開始直後は数値が安定しない」という前提を持ち、最初の1〜2週間は参考値として扱う判断も有効です。
前後を比較するときの読み方
数値が出そろったあと、前後を並べて見るときに気をつけることがあります。
件数の変化と混同しない:処理件数が増えた時期に所要時間も増えていた場合、改善の効果がないように見えます。しかし1件あたりの時間が短くなっていれば改善は効いています。合計時間ではなく単位あたりの数値で比べます。
担当者の交代や季節要因を区別する:改善と同じタイミングで担当者が変わった場合、効果の変化が改善によるものか担当者によるものかが分離できません。このような場合は「改善の効果と他の要因が混在している可能性がある」と記録に残し、断定を避けます。
エラー率と件数は分母を合わせる:「先月のエラーが3件、今月は1件」という比較は、処理件数が違えば意味が変わります。「100件あたり何件」という比率に直してから比べます。
以下は架空の比較表の例です(架空の例です)。
表は横にスクロールできます
| 指標 | 改善前(目安値) | 改善後(実測値・2か月平均) |
|---|---|---|
| 1件あたり処理時間 | 約18分 | 約12分 |
| 月あたり差し戻し件数(100件あたり) | 約8件 | 約4件 |
| 月末集中率(最終週の処理割合) | 約60% | 約45% |
このような表を作るとき、「改善前」が目安値か実測値かを必ず欄外に明記します。前の数値の性質が変わると表の解釈も変わるため、見た人が判断できるようにします。
改善が「効いていない」と見えたときの判断基準
比較した結果、数値がほとんど変わらなかった、あるいは悪化したように見えた場合、すぐに改善を元に戻す前に確認することがあります。
まず、測定対象の指標が改善の内容と対応しているかを確かめます。たとえば入力フォームを変更したのに「返信リードタイム」だけを測っていた場合、入力側の変化は見えません。改善の内容と測定指標がずれていると、効果があっても数値に出ません。
次に、測定期間が十分かを見ます。短期間の測定では繁閑の波を拾いきれず、「効いていない」と誤判断することがあります。
それでも数値が改善しない場合は、改善の設計そのものを見直す段階に入ります。「なぜその手順で効果が出ると考えたか」という仮定に戻り、前提が正しかったかを確認します。このプロセスは改善の失敗ではなく、次の仮説を立てるための情報収集です。
次の行動
まず、今行っている事務のうち一つを選び、測定対象の指標を一つ決めます。改善前のデータがなければ、メールや申請ログから遡れる範囲で代替値を作り、「目安値」として記録します。改善後は少なくとも繁閑一周分のデータを集めてから前後を比べ、合計値ではなく件数あたりの単位で比較します。比較結果を記録に残すときは、前の数値が実測か目安かを必ず書き添えてください。
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